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不妊治療をいつから始めるかは状況によってさまざまです
不妊治療をいつから始めたらよいのかは、年齢・婦人科疾患・生理トラブルの有無などによって変わってきます。
40歳以上で妊娠を希望する人、若くても子宮筋腫や子宮内膜症といった婦人科疾患を指摘された経験がある人は、早い時期からの不妊治療も検討しましょう。
生理スケジュールが安定しない、量が多すぎる・少なすぎるなどのトラブルも婦人科疾患が疑われるので、詳しい検査が必要です。
あえて基準を決めるなら妊活開始から1年です
不妊治療を始める時期に関して画一的な基準がないとは言っても、目安を知りたい人はいるはずです。
あえて基準を定めるなら、避妊をしないで性交を行い1年経っても妊娠できないことと考えてください。
排卵日の6日前くらいから排卵日の翌日までが妊娠に適した期間と言われています。
ここをねらって性交した場合、30歳未満の健康な夫婦のうち、3~5割くらいは妊娠できるそうです。
スケジュールを守って夫婦生活を送っているのになかなかよい結果が出ないようなら、なんらかの要因があると考えるのが自然でしょう。
不妊治療に向けた検査を行っても、原因がわかる人ばかりではありません。
検査にも一定の時間がかかり、実際に治療に入るのは1ヶ月以上先となるケースも多々あります。
検査を受けている最中にも加齢によって妊娠率が下がっていくことを考えれば、なるべく早いスタートが理想でしょう。
1年はあくまでも目安として設定されている期間に過ぎず、もっと早い段階から医療機関をかかることも可能です。
不妊治療を始めるのが遅すぎることはあっても、早すぎることはありません。
夫婦でよく話し合い、お互いの意思を尊重して決めてください。
不妊治療を早く始めるメリットもあります
なかなか結果につながらないと妊活にストレスを感じるケースも多く、ホルモンバランスに悪影響が出るリスクがあります。
不妊の原因がわかるだけでも安心できますから、どうしたらよいのか分からなくなった時こそ、医療機関に相談しましょう。
ホルモンバランスの乱れは不妊の主要な原因の1つですから、思い悩んでいること自体が妊娠を遠ざけてしまうリスクもあります。
専門家と話をするとすっきりする人は多く、不安を抱えたまま努力するよりもよい結果が出やすくなります。
カウンセラーによるメンタル面のサポートを受けられることもあり、妊活のモチベーションを維持するためにもおすすめです。
検査を受けるタイミングが早すぎる、ということはなく、夫婦だけで行う妊活に限界を感じたら、いつからでも相談できます。
医療機関が主催している不妊治療の相談会やセミナーを受けてみるのもよいでしょう。
6組に1組の夫婦は不妊に悩んでいるというデータもあるほど一般的な悩みですから、恥ずかしいことではありません。
治療を受けるか決めかねている段階からでも検査を受けることはできるので、まずは夫婦そろって専門のクリニックを受診してみましょう。
不妊治療をサポートする公的支援があります
不妊治療になかなか踏み切れない理由の1つに費用の負担に関する不安が挙げられます。
体外受精を行うとなったらまとまった出費が予想されて、家計を圧迫するリスクが伴うためです。
保険適用外の治療を選択した場合の費用は100万円以上になることも多く、気軽にできる選択とは言えません。
経済的な理由から不妊治療を諦めている夫婦に知ってほしい仕組みとして、公的支援が挙げられます。
治療費の一部を国や地方公共団体が補助し、負担を軽減できる仕組みです。
保険適用される出費については高額療養費制度を活用でき、所得に応じた上限額が決まっています。
限度額適用認定証をとっておけば支払いの段階で上限額の適用があり、一時的な負担もかかりません。
公的支援の活用については医療機関でも相談できるので、治療を始める前に聞いてみるとよいでしょう。
不妊症の検査を受ける段階で費用の目安がはっきりすれば、不安なく始めるきっかけとなります。
一部の金融機関では、不妊治療に関する出費を貸し付けするローン商品もあるようです。
返済計画をきちんとたてて、ムリがない範囲での利用を考えてみましょう。
(まとめ)不妊治療はいつから始める?
不妊治療を始めるタイミングは状況によって変わるもので、画一的な基準はありません。
高齢からの治療スタート、婦人科系疾患を経験しいる女性はなるべく早い行動が妊娠につながります。
どうしても目安が欲しい人は、避妊を辞めて妊娠を目指してから1年を区切りにしましょう。
ただし1年を待たずに不妊治療を始めることが望ましい夫婦もいます。
お互いの意向を確認し、夫婦にとって望ましいタイミングからスタートしましょう。
不妊治療を早い段階から検討すれば妊娠に向けた正しい努力ができるので、余計なストレスがかかりません。
ストレスによってホルモンバランスに影響が出ると余計に妊娠を遠ざける要因にもなりますから、夫婦だけで悩まずに専門家に頼ってください。
不妊治療に関する費用がネックになって検査に踏み切れない夫婦なら、公的支援を検討しましょう。
治療費の一部を負担してくれる仕組みがあって、妊娠を後押ししてくれます。