体外受精は保険診療が受けられる？

体外受精は保険診療ではなく自由診療です

診療には保険が適用される保険診療と、保険が適用されない自由診療がありますが、体外受精は基本的に保険が適用されない自由診療になります。
しかし不妊治療全てが自由診療というわけではなく、保険適用される治療法もあります。

体外受精の際は、自治体や国が行っている助成金制度を利用すると経済的負担が軽くなるため、積極的に活用することをおすすめします。

不妊治療には治療内容によって自由診療のものと保険診療のものがあります

不妊治療のなかでも、多くの方が経験する体外受精は、保険が適用されない自由診療になります。
不妊治療すべてが保険が適用されないというわけではなく、治療の内容によって、保険診療で受けられるものもあります。

保険診療で受けられるものには、妊娠のための指導や超音波検査・血中ホルモン値を測定するための血液検査・精液検査・タイミング療法や人工授精に関する診察や排卵誘発剤などがあります。

保険が適用されない自由診療になるものとしては、抗精子抗体検査や体外受精、顕微授精やそれらに伴う排卵誘発剤などがあります。
保険が適用されるものとそうでないものとでは、診察を受ける方の費用的負担が大きく異なるため、不妊治療の計画を立てる際には、どの程度の負担になるのかをあらかじめ知っておくことも必要です。

クリニックや病院によっては、経済的な負担がどの程度になるのか治療を行う前に、概算を出してくれるところもあるため、そういったサービスが受けられるか確認しておくと安心です。

体外受精の費用は国や自治体の助成金を活用しましょう

不妊治療の経済的負担を軽減するために、国や自治体では、助成金制度を設けています。
国の助成金の対象となるのは、体外受精と顕微授精の2種類で特定不妊治療と呼ばれます。

助成金のシステムを活用するためには、所得制限があり条件をクリアした場合に、上限金額や上限回数を決めてその範囲で受けた特定不妊治療に対して助成金は支払われます。

自治体が設けている助成金のシステムは、国とは異なり、また、自治体によっても助成金を受けられる条件や金額が異なります。
まずは自分が住んでいる地域がどのような助成金制度を設けているか、自分がそれに該当しているかをチェックしてみましょう。

ほとんどの自治体で、国の条件基準よりも緩やかな条件を設定していますので、国の助成金システムが活用できなかった場合でも、自治体の助成金であれば該当するというケースが多々あります。
不妊治療のなかでも体外受精や顕微授精は、比較的まとまった費用が必要になるため、こういった助成金制度を上手く活用して治療に励むことをおすすめします。

体外受精は生命保険から保険金が下りることがあります

不妊治療に対して、生命保険で補償が受けられるケースはあまりありませんが、一部の生命保険会社では治療内容によっては保険金が出る場合があります。
保険が出る場合でも、不妊治療をスタートしてから加入した場合では認められないものや、体外受精の1回目をスタートしてからでは認められないなど、条件も保険会社や保険商品によって様々です。

不妊治療に関する内容は保険の補償対象外でも、一般的な手術としての扱いで補償対象になり、保険金が下りるケースや、女性特約などでカバーできる場合もあります。
体外受精や顕微授精などは、比較的まとまった費用がかかるため、多くの場合は保険金で治療費が100％まかなえるわけではありませんが、保険金として費用のサポートがあると非常にありがたいものです。

もし対象となっている場合は、これまでに受けた治療もさかのぼって請求出来る場合もあります。
経済的負担が少しでも軽くなると、その分、治療に対しても前向きに取り組めることがあります。
不妊治療や体外受精で保険は下りないと諦める前に、一度契約している保険会社に相談してみてはいかがでしょうか？

（まとめ）体外受精は保険診療が受けられる？