卵子凍結費用は大体40万円以上かかります


卵子凍結は自由診療のため病院により費用が異なりますが、採卵や凍結などの卵子凍結の施術全体にかかる費用は約40万円~という病院が多いです。

そして卵子凍結の費用には保険が適用になりません。
保険適用にならないため、40万円以上の費用全額が自己負担になり、卵子凍結を行うためにはかなり高額の費用がかかるといえるでしょう。

卵子凍結には検査や採卵、凍結などの費用がかかります

卵子凍結時にはさまざまな施術が行われます。
最初に診察や基本的な検査を行い、その検査結果に基づいて排卵誘発剤の投与を受けることから始まるのです。

排卵誘発後に通常より多くの卵子の発育が進んでから採卵を行い、成熟している質のよい卵子を選び卵子の凍結を行います。
卵子の凍結は半永久的に行うことができるといわれているため、妊娠を希望するまで凍結を延長することも可能です。

それぞれの施術にかかる大体の費用は、術前検査に約2万円・採卵代約20万円・排卵誘発約5万円(採卵代に含まれている病院もあります)・麻酔代約5万円・卵子凍結(1容器2個までの卵子を保管可能)約5万円が目安です。

排卵誘発の内容や期間などによって料金が異なる場合や、凍結する卵子の数などによって費用が変わることがあります。
質のいい卵子が多く採卵できた場合には複数凍結することがいいとされているので、費用も考慮して凍結する卵子数を決めるといいでしょう。

また成熟した卵子が採卵できなかった場合に費用が安くなる成功報酬制度を取り入れている病院もあります。

将来顕微授精時にかかる費用も必要になります


凍結後の卵子では顕微授精が行われます。
そのため卵子の凍結保存を行ってから数年後などに凍結された卵子で妊娠を望んだときには、顕微授精などを行う費用が必要です。

卵子を融解してから顕微授精にかかる費用は、融解にかかる約2万円の費用と顕微授精にかかる費用が40~70万円ほどといわれています。

顕微授精とは採卵した卵子に採取した精子1匹を細い管を使って注入し、受精を促す施術です。
受精後の受精卵の培養を行ってから、子宮に移植します。

また卵子の凍結費用は1年単位になっている病院が多いです。
卵子凍結後1年以内に卵子を融解する場合には凍結の期間内なので、基本的に他に費用はかかりません。

しかし2年目からは期間延長の手続きと保存期間延長費用が必要です。
卵子の凍結保存料は病院によって異なりますが、1年ごとに卵子2個が入る容器1本で5万円程度の費用がかかる場合が多いといいます。

卵子凍結では質のよい卵子を保存しているので、年齢が上がってから妊活を始めてなかなか妊娠できないというときにもまだ凍結卵子を頼ることができるという安心感があります。

補助金や医療費控除などを利用すると費用負担が軽減できます

不妊治療を行ったご夫婦には、「特定不妊治療費助成制度」などの各市区町村の助成制度が適用になる場合があります。
特定不妊治療費助成制度とは体外受精と顕微授精を受けたとき基本的に1回15万円前後が支払われる助成金です。

不妊治療を始めた年齢により助成可能な回数が異なり、39歳までに始めた場合には、できる6回まで42歳までに開始した場合には、3回まで助成金を受け取ることができます。

そして43歳以上に治療を始めた場合にはこの助成金は受けられなくなります。
助成金を受けるためには、医師の診断を受けたご夫婦でかつ合計所得額が730万円未満という制限があります。

また卵子凍結を受けた女性に対して、卵子凍結費用に対する助成金が出ていた地域もあります。
不妊治療の助成金は自治体単位で出ている場合があるので、お住まいの自治体でどのような施術に助成金が出ているのかを確認してみるといいでしょう。

助成金のほかに、不妊治療の施術費は医療費控除を利用することも可能です。
年間の医療費や通院にかかった交通費などの合計が10万円を越えた場合に、確定申告でその超えた金額をもとに計算された所得税額が還付されます。

高額になりがちな費用ですが、制度をうまく利用できれば負担を減らすことも可能です。

(まとめ)卵子凍結にはどのくらいの費用がかかる?

1.卵子凍結費用は大体40万円以上かかります

卵子凍結は自由診療なので病院によってかかる費用が異なります。

一般的には卵子凍結には約40万円以上の費用がかかるとされ、保険が適用にはならないため全額自己負担で高額の負担になるのです。

2.卵子凍結には検査や採卵、凍結などの費用がかかります

卵子凍結時には、診察や検査費用・排卵誘発にかかる費用・採卵費用・卵子凍結費用などがかかります。

排卵誘発の内容や凍結する卵子の数などによっても施術費用は異なります。

3.将来顕微授精時にかかる費用も必要になります

卵子を凍結した後に妊娠を望んだときには、顕微授精などの費用がかかります。

また1年を超えて卵子の凍結を行う場合には、2年目から凍結保存の期間延長料金がかかる場合が多いでしょう。

4.補助金や医療費控除などを利用すると費用負担が軽減できます

体外受精や顕微授精を行ったときには、「特定不妊治療費助成制度」という各市区町村の助成金を受け取ることができる場合があります。

各自治体で制度が異なる場合があるのでお住まいの地域で確認してみるといいでしょう。

監修医情報

六本木レディースクリニック
小松保則医師
こまつ やすのり/Yasunori komatsu

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経歴
帝京大学医学部付属溝口病院勤務
母子愛育会総合母子保健センター愛育病院
国立成育医療研究センター不妊診療科
六本木レディースクリニック勤務
資格・所属学会
日本産科婦人科学会 専門医
日本産科婦人科学会
日本生殖医学会
日本産婦人科内視鏡学会

運営者情報

運営クリニック 六本木レディースクリニック
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院長 小松保則医師