不妊治療の費用はいくらかかる？保険適用の条件や範囲についても解説

この記事では、不妊治療の保険適用の条件や治療ごとの費用目安を詳しく解説し、金銭的負担を軽減する方法をご紹介します。

不妊治療は経済的負担が心配？

不妊治療を考えるうえで、多くの方が悩むのが「お金のこと」ではないでしょうか。「どのくらいかかるのかわからず不安」「高額な治療費が必要なのでは？」 そんな心配から、なかなか一歩を踏み出せない方も少なくありません。

特にこれまで、不妊治療は高額な自費診療が中心で、治療を受けたくても費用面で諦めざるを得なかったという声も多く聞かれました。しかし、近年の制度変更により、以前と比べて負担が軽減されるケースも増えています。

では、実際に不妊治療の費用はどのように変わったのか。次の項目で詳しく見ていきましょう。

2022年4月から不妊治療の保険適用範囲が拡大

2022年4月1日より保険適用範囲が拡大し、保険診療で基本的な不妊治療が受けられるようになりました。

2022年3月までは一部の不妊治療のみ保険適用で、生殖補助医療と呼ばれる体外受精などは「特定不妊治療」の助成金制度を利用するのが一般的でした。しかし適用範囲の拡大により長期的な不妊治療による金銭的負担が軽減され、多くの人が不妊治療を前向きに検討しやすくなりました。

ここでは保険適用の対象となる不妊治療の内容や、その条件についてご紹介します。

保険が適用される不妊治療

保険適用の対象となったのは、以下の一般不妊治療と生殖補助医療です。

〈一般不妊治療〉

• タイミング法
• 人工授精

〈生殖補助医療〉

• 採卵・採精
• 体外受精・顕微授精
• 受精卵・胚培養
• 胚凍結保存
• 胚移植

生殖補助医療では、採卵から胚移植に至るまでの治療が保険診療となり、状況によって追加されるオプション治療のうち「先進医療」として認められる治療については、保険診療と併用できます。
※通常は混合診療不可

検査は引き続き保険適用のまま

不妊治療の前に受ける不妊検査は、以前から保険適用の対象でした。保険適用範囲拡大のあとも、現行のまま保険診療で受けられます。

具体的には、以下のような検査があります。

• 超音波検査
• 性交後検査（フーナー検査）
• 精液検査
• 卵管通水検査
• 血液検査

2022年4月から保険適用となる治療

新たに保険適用となった不妊治療について、それぞれご紹介します。

一般不妊治療（タイミング法・人工授精）

不妊検査で原因が特定できない場合、多くは一般不妊治療からスタートします。
タイミング法は、超音波検査で排卵日を予測し、夫婦生活のタイミングを医師がアドバイスする方法です。自力でおこなう妊活に比べて、より正確に予測できるといえます。

次のステップとして検討されるのが人工授精です。人工授精は、採取した精子を子宮に直接注入します。射精障害がある場合や、精子の所見がやや悪い場合に有効な方法です。

＞「一般不妊治療・不妊外来」を読む

体外受精

体外受精は生殖補助医療に分類される、高度な不妊治療です。人工授精で妊娠に至らない場合などに検討されます。

採取した卵子に精子をふりかけ、受精させて受精卵（胚）を作ります。着床できる段階まで発育した胚を、子宮へふたたび戻して妊娠を試みる方法です。

＞「体外受精(IVF)とは」を読む

顕微授精

顕微授精は、体外受精と同じく生殖補助医療に分類されます。顕微授精の場合、卵子に対してひとつの精子を直接注入して受精させる方法です。顕微鏡下で人の手で受精させるため、受精率は高くなる傾向にあります。

重度の男性不妊や、受精率が良好でない場合に適応となります。

＞「顕微授精（ICSI）」を読む

採卵・採精

採卵は、卵巣内の卵子を採取する処置のことで、採卵針を使って卵胞液ごと体外へ取り出します。
採精は、精子を採取することを指します。自宅やクリニックの採精室で採取できます。

受精卵・胚培養

体外受精、または顕微授精で正常に受精すると、分割して受精卵（胚）となります。その後、胚を発育することを胚培養といい、胚移植できる状態まで育てます。

胚凍結

胚凍結は、胚培養で育てた胚を一時的に凍結保存することを指します。科学変化が生じない-196℃の液体窒素の中で瞬間凍結するため、長期間の保存が可能です。
凍結保存期間は、1年間となっており、1年ごとに更新料が発生します。

＞「胚凍結」を読む

胚移植

胚移植は、専用の細いカテーテルを挿入して発育した受精卵（胚）を子宮に戻す方法です。子宮内をエコーで確認しながら移植し、胚が子宮内膜に着床すれば妊娠成立となります。
妊娠判定は、胚移植から10日前後です。

＞「胚移植とは」を読む

男性不妊の手術

精液の中に精子がない「無精子症」などの男性不妊の場合、精巣内精子採取術（TESE）の手術が適応となります。精巣から精子を直接採取し、その後顕微授精で受精させます。

保険が適用される条件

先述の通り、体外受精や顕微授精の保険適用には年齢制限と回数制限が設けられています。これらの条件について、以下でご説明します。

年齢要件について

不妊治療を保険診療で受けるには「治療開始の時点で女性の年齢が43歳未満であること」が条件です。つまり42歳以下でないと保険適用されず、原則自費診療となります。

通算助成回数について

保険診療で受けられる回数にも、女性の年齢により以下のような制限があります。

• 治療開始時の年齢が40歳未満：1子につき通算6回まで
• 治療開始時の年齢40歳以上43歳未満：1子につき通算3回まで

保険適用後、自己負担額はどうなる？

保険適用後、不妊治療の自己負担は他の保険診療と同じく3割負担です。
保険診療を受けるにあたって、用意するべきものはとくにありません。健康保険証があれば、窓口にて支払う治療費は3割負担となります。

ただし、地方厚生局に届出をおこなっている医療機関に限ります。厚生労働省のホームページにて、医療機関の一覧の確認が可能です。
診療内容については、医療機関に問い合わせるとよいでしょう。

また、用意するものは基本的にありませんが、事実婚のカップルの場合、証明書類を求められることがあります。

不妊治療の保険適用に関するよくある質問

Q. 不妊治療の助成金を利用していても対象になりますか？

保険適用となる以前に不妊治療の助成金を利用していても、保険適用の対象になります。

これまでの助成金の利用回数は、保険診療で受けられる回数制限の計算に含まれません。
したがって助成金を利用していた方でも、1子ごとに通算6回または3回の不妊治療が保険診療で受けられます。

Q. 保険適用前から不妊治療をしていても対象になりますか？

保険適用前から不妊治療をしていた場合でも、保険適用の対象になります。

たとえば保険適用前の胚移植の回数は、回数制限として含まれません。また過去に指定の医療機関で凍結した胚は、保険診療で使用できます。詳しくは、受診する医療機関の担当医に相談してみましょう。

いくらかかる？不妊治療の費用例とモデルケース

不妊治療にはさまざまな種類やプロセスがあり、身体の状態や年齢に応じて適した治療法が異なります。 そのため、治療費には個人差があることを念頭に置いておくことが大切です。

ここでは六本木レディースクリニックの費用を一例とし、不妊治療のおおまかな費用感を把握しましょう。

人工授精の場合

人工授精は採取した精子を洗浄・濃縮したうえで、子宮に直接注入して妊娠成立を目指す治療です。
人工授精の保険診療費と自費診療費の目安は、次のとおりです。

※診察費用や別途薬剤費がかかる可能性があります。

生殖補助医療の場合

生殖補助医療の体外受精・顕微授精は、採卵・受精・培養・凍結・胚移植などの高度な技術を要する不妊治療です。
生殖補助医療の保険診療費と自費診療費の目安は、次のとおりです。

別途、診察費用や薬剤費、手技料、麻酔代などがかかる場合があります。また、採卵数や胚の数によっても金額が変わります。

費用はクリニックによっても変わるため、あくまで目安としてご参考ください。

さらに負担を軽減するには？不妊治療で利用できる制度

長期に及ぶ不妊治療の金銭的な負担を軽くするために、次のような制度も利用できます。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、保険診療に対して支払った自己負担額が毎月の上限額を超えた際、超過した額が払い戻される制度のことです。
毎月の上限額は、年齢が70歳以上かどうかや所得水準によって変わります。

たとえば69歳以下で、給与の月額（照準報酬月額）が26万円以下のケースでは、月の上限額が57,600円と定められています。
この場合、仮に20万円の自己負担額を支払った場合は、差額の142,400円が高額療養費として戻ってくる試算になります。

参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき」

高額な不妊治療を窓口で支払った場合に活用すれば、費用負担を軽減できるでしょう。具体的な上限額や手続きの方法は、お住いの市町村の窓口などで問い合わせが可能です。

民間の医療保険

民間の医療保険を契約している場合、不妊治療の手術を受けたとして給付金を受け取れる可能性があります。不妊治療が保険適用となったことで、「手術」として分類されたためです。
すでに医療保険を契約している方は、補償内容を確認してみることをおすすめします。

また、これから不妊治療に取り組む方は医療保険への加入を検討するのもひとつの手です。ただしすでに不妊治療中の場合は契約が難しかったり、不妊治療の補償が受けられない場合があるため確認しましょう。

各自治体の助成金

各都道府県や市区町村の自治体が、独自に助成金制度を設けている場合があります。特に保険適用外の先進医療が対象です。

例えば東京都では、不妊検査・先進医療・卵子凍結にかかる費用の助成制度が設けられています（2025年2月現在）。費用の支払い後、申請することで助成金を受けとれます。

対象の治療や助成金の条件は、各自治体によって異なるため、お住いの地域のホームページを確認してみてください。

【終了】特定不妊治療費助成制度

特定不妊治療費助成制度は、体外受精と顕微授精の医療費の一部を助成する制度です。
この助成金制度は2022年3月まで有効でしたが、不妊治療が保険適用となったことにともない、現在は終了しています。

なお保険適用前にこの助成金制度を利用していた方も、保険適用後は問題なく不妊治療を保険診療で受けられます。これまでの助成金の利用回数などはカウントされないため、回数上限にも含まれません。

妊娠から出産までどのくらいの費用がかかる？

妊娠・出産には健診費用や分娩費用、入院費などさまざまな費用がかかります。
それらを合わせると、トータルで50〜100万程度といわれています。ただし補助や助成制度があるため、実際の自己負担はある程度抑えられるでしょう。

ここでは出産までにかかる費用と、補助や助成制度について紹介します。

妊婦検診にかかる費用

妊婦健診は実施する検査によって費用の幅がありますが、平均して1回あたり5,000円程度です。一般的には出産までに14回ほど健診を受ける必要があるため、トータルで10万円程度かかると考えてよいでしょう。

入院や出産時にかかる費用

正常分娩の場合、平均で50万円前後の費用がかかるとされています。ただしあくまで平均であるため、医療施設や出産方法によっては費用が変動します。

なお、切迫早産などで入院を余儀なくされる場合や帝王切開を要する分娩の場合は、保険が適用されることもあります。

医療費以外にかかる費用

医療費以外では、妊娠中のマタニティウェアや産後のベビー用品を揃える必要があるため、別途費用がかかります。
かける費用は個人差がありますが、一式揃えた場合は10〜15万円程度するといわれています。

妊娠・出産時に受けられる補助や助成制度

妊娠健診費は、各自治体の助成制度で負担を抑えられます。母子手帳交付後に健診の補助券が発行され、検査費用の一部、または全額を補助してもらえます。

また、出産時には「出産育児一時金」として50万円受け取れます。近年は、出産前に申請することで、そのまま医療機関の出産費用に充当できる場合もあります。
会社員として働いている場合は、産休中に出産手当金も受け取れます。「出産育児一時金」とは別に、出産や育児で働けない間の生活をサポートする制度です。

出産後も補助や助成制度は受けられる？

出産後は、児童手当や育児休業給付金などの支援制度があります。
児童手当は、0〜3歳まで月額15,000円、3歳〜中学生まで月額10,000円が基本的に支給されます。

育児休業給付金は、育休中の生活をサポートするための給付金で、雇用保険に加入している方が受け取れます。 産後休業期間が終了した後、子どもが1歳の誕生日を迎える前日まで支給されます。

不妊治療や出産の費用について、話し合う際のポイント

不妊治療から出産まで、決して安くない金額の費用がかかります。不妊治療に取り組む前から、パートナーと方向性のすり合わせや費用についても話し合いの時間を設けてみましょう。

パートナーと一緒に計画を立てる

不妊治療を検討するとともに、妊娠・出産に向けた計画を立てることが大切です。不妊治療にかかる費用だけでなく、その後に必要となる費用についても、あらかじめ把握しておくと安心です。

また、妊娠後・出産後の産休と育休を取る必要があるため、その間の経済的な課題も考えておく必要があります。

現実的な費用面に二人で向き合うことで、不妊治療の費用に対する不安が解消できることもあります。

利用できる制度について調べる

不妊治療や出産に関する助成金や補助金は、自分たちで調べて申請しなければ受け取れないものもあります。本来利用できる制度を逃してしまうことも少なくありません。

国の助成金はもちろん、お住まいの自治体や勤務先にも支援制度がある可能性があります。 利用できる制度をしっかり調べ、最大限活用することで経済的負担を軽減しましょう。

自分たちに合った治療・方法を選ぶ

不妊治療は、人によって治療の正解やゴールが異なるからこそ、さまざまな要素を考慮して自分たちに合った方法を選択することが重要です。

医師が先導するだけでなく、患者さまの希望や予算も考慮して治療を提案してくれるクリニックが推奨されます。自分たちにとってベストな治療・方法を選ぶことが、妊娠への可能性を高めることにつながるでしょう。

六本木レディースクリニックでは、患者さまの精神的・身体的・経済的の多方面を考慮した「オーダーメイド治療」をご提案しています。「不妊治療の費用が不安」「予算内で治療したい」という方も、まずはお気軽にご相談ください。