不妊治療に医療保険は使えるの？

不妊治療に対応した医療保険もあり、中には不妊治療中に加入できるものもあります

不妊治療に対応していない医療保険が多いと言われる中、中には不妊治療にも対応している医療保険商品もあります。

不妊治療以外の健康状態に問題がないかなど条件はありますが、不妊治療中でも加入できる医療保険や、出産時にお祝い金が受け取れるものなどもあります。
治療費に不安が残る場合は加入を検討してもよいかもしれません。

医療保険の種類によって加入できる時期が異なります

不妊治療をスタートすると、治療にかかる費用の負担が不安と感じる方も少なくありません。
とくに不妊治療はいつ治療を卒業するという目安が先に立たないため、不安を大きく感じることがあると言えます。

不妊治療は対応している医療保険が少ないと言われる中、中には不妊治療でも保険金の受取ができる医療保険もあるので調べてみましょう。
どのような治療を受けた場合にどのくらいの保険金が受け取れるかという具体的な内容は、医療保険の商品によってさまざまに異なります。

注意したい点は、加入出来るタイミングです。
医療保険の商品によっては、不妊治療をすでにスタートしている場合は、不妊の可能性が高い＝保険会社が支払う可能性が高いと判断され加入を断られるケースもあります。

逆に保険商品の中には、不妊以外で健康状態に問題がない場合であれば、不妊治療中でも加入できるというものもあります。

これから不妊治療をスタートしようかと検討している夫婦の場合は、加入できるタイミングが商品によって異なることを念頭に置き、ケースによっては、受診よりも先に医療保険に加入しておいてもよいかもしれません。

国や自治体の特定治療支援事業の助成金を活用しましょう

不妊治療の中でも、妊娠のために高度な医療技術を要すると判断された場合に、国から「特定治療支援事業」としての助成金が受け取れる場合があります。
この助成金は、不妊治療に挑む夫婦の経済的な負担を軽減するために制定されたものです。

特定治療支援事業の助成金は、不妊治療の場合は一般的に自由診療での治療となる体外受精や顕微授精の際に適用されます。
この助成金は適用される女性の年齢や、治療の回数、夫婦合算の所得制限などの条件が明確に定められているため、該当するかどうかチェックすることからはじめてみましょう。

不妊治療に対して助成金を設けているのは国だけでありません。
各自治体が独自で助成金を設けていることが多く、また自治体の助成金は、国の助成金の条件とは異なります。

自治体によっては、体外受精や顕微授精のみではなく、人工授精や男性不妊治療も対象になっているケースもあります。
国の助成金の対象に当てはまらない場合でも、自治体では助成がうけられるという場合もあるため、住所地の自治体の情報をチェックしてみてはいかがでしょうか。

健康保険組合によっては助成金が出るところもあります

医療保険・国や自治体の制定している助成金のほかにも、加入している健康保険組合の情報もチェックしてみましょう。
とくに社会保険の方の場合は、それぞれの健康保険組合で、内容が異なるため、中には不妊治療に対して補助金が支給されるケースもあります。

手続きの方法や対象となる治療の内容、補助金の金額なども異なるためチェックしておくと安心です。
不妊治療は比較的まとまった治療費の負担が必要になるケースがあります。

少しでも経済的な負担が軽くなるようにするためには、こまめな情報チェックが大切です。
費用に不安がある場合は、ある程度概算を算出してくれるクリニックもあります。

クリニックによっては無料相談会や説明会を設けており、その際に費用についても質問できる機会もあります。
不安があると治療にも専念できない可能性があるため、あらかじめ尋ねておくと安心です。

無料相談会や説明会はクリニックの雰囲気や方針などを確認できる機会でもあるため、積極的に活用することをおすすめします。
安心して治療が受けられるクリニックを見つけることは、不妊治療には非常に重要です。

（まとめ）不妊治療に医療保険は使えるの？