体外受精にかかる費用は助成金が受けられる？

体外受精の費用は、年齢や所得に制限はあるものの国や自治体の助成金を受けられることもあります

体外受精にかかる費用は、回数やクリニックによっては比較的高額になることが多く、費用負担が大きいため不妊治療途中で断念するカップルもいます。
しかし諦めるにはまだ早いかもしれません。

年齢や回数・所得に制限はありますが、国の助成金を受けられる可能性もあります。
国や自治体の情報をチェックして、少しでも費用負担が軽くなるような方法を考えてみましょう。

体外受精の費用は国の助成金を受けられる可能性があります

体外受精といっても、着床率や妊娠成功率は100％ではありません。多くのカップルは体外受精で妊娠に至るまで、複数回の体外受精を行っていることが分かっています。
回数を重ねるほど当然ながら、費用負担は大きくなり、経済的な理由から子どもを抱くことを諦めるカップルもたくさんいます。

そのため、国は2004年から特定不妊治療費助成制度を設け、体外受精や顕微授精など高額な医療費が必要となる不妊治療に対し、一定の条件を設けて助成金を支給しています。

国の助成金を受けられる条件には以下のようなものが設定されています。

• 法律上認められた夫婦であること
• 医師が特定不妊治療の必要を認めている
• 夫婦の年収合計が730万円以下
• 治療スタート時の妻の年齢が43歳未満
• 国が認めた指定医療機関で治療を受ける場合

また治療時の妻の年齢によって、助成金が受け取れる治療回数に条件が定められているということも覚えておきましょう。
夫婦の合計所得が730万円とありますが、諸控除を引いた金額で計算するため、諦める前に算出してみてはいかがでしょうか。

もし不明な部分があるという場合や、詳しく聞きたいという場合には保険センターに問い合わせてみましょう。

地方自治体から体外受精費用の助成を受けられることもあります

特定不妊資料費助成制度は、国が設定しているだけではありません。
地方自治体によっては独自の助成制度を設けていることもあります。

国と地方自治体では助成金の条件なども大幅に異なるため、国からの助成金が受け取れなくても自治体から援助してもらえたというケースもよくあります。
地方自治体の助成制度の場合、助成金を受け取れる条件が異なるだけでなく、助成金の対象となる治療内容も異なることが多いものです。

国の場合は、支給対象が体外受精と顕微授精だけに限られていますが、地方自治体によっては、採卵費用や排卵誘発剤も支給の対象になることがあります。
基本的には、国よりも地方自治体の方がより幅広い人を対象に、より幅広い治療に対して制度を設定していることが多いでしょう。

体外受精など不妊治療は、比較的まとまった金額が必要になることがあります。
国の助成対象に当てはまらなかった場合でも、地方自治体では当てはまるかもしれません。

一度、住所地の保険センターに問い合わせてみてはいかがでしょうか？

体外受精など治療の費用が明確に分かるクリニック選びが大切です

体外受精にかかる費用の相場価格は、30～65万円程度だとされています。
しかし体外受精の場合は状況によって価格が大幅に異なるため、相場価格の算出は難しく、場合によっては100万円を超えることもあるとも言われます。

不妊治療を始める際には、費用が明瞭化されているクリニックを選ぶということも、安心して治療を進めるためには大切なポイントだと言えるでしょう。

費用形態もクリニックや病院によってさまざまで、妊娠が成立してもしなくても費用を一律にしているところもあれば、成功報酬型として、妊娠が成立しなかった場合、再度治療を受けやすいように配慮されているところもあります。

不妊治療は、一般的な生命保険では保険金が下りないと言われることもありますが、保険会社によっては、採卵手術をカテーテル手術として扱ってくれるところもあります。
費用負担を少しでも軽くするためには、一度確認してみるとよいでしょう。

銀行などでも、不妊治療ローンを設定しているなど、多くの方が経験する不妊治療に対してさまざまなサービスが広がっています。
情報にアンテナを張り少しでも負担を軽くして、不妊治療にチャレンジしてみましょう。

（まとめ）体外受精にかかる費用は助成金が受けられる？