卵子凍結は保険適用になる？

卵子凍結は保険適用外の治療です

不妊治療のなかでも、卵子凍結は保険適用にならない治療です。

保険が適用にならないため3割負担ではなく全額自己負担になり、医療費が高額になっています。

卵子凍結は早い段階で卵子を凍結保存して妊娠しやすい卵子を残しておくための治療です。

卵子の老化が始まる前の早い時期から行う方が妊娠の可能性が高くなるといわれているため、計画的に治療を受けることが大切です。

卵子凍結には検査や採卵などの費用もかかります

卵子凍結にかかる費用は保険がきかない自費診療のため、病院によって金額が異なります。

一般的には事前の検査や排卵誘発などの費用、採卵費用、卵子凍結の費用、凍結保存の費用などがかかります。
このなかで卵子凍結の前に必要な診察や血液検査、超音波検査、排卵誘発などにかかる料金は約3万円からです。

そして卵子の採卵前にはなるべく多くの卵子を採卵できるように排卵誘発を行います。

排卵誘発によって卵子の数が増えて複数の卵子が採卵された場合には、その中からより発育の良い卵子を選んで凍結を行います。

この採卵にかかる費用は6万円～という病院が多いですが、卵子の個数制限などがある場合もあります。

採卵後の卵子凍結にかかる費用は約3万円～で、卵子が2個入る凍結容器1本で5万円位としている病院が多い傾向にあるのです。

凍結は1年契約で行われる場合が多く、2年目からは凍結保存期間の延長料金が発生します。

また、延長料金は、一般的に約5万円の料金がかかるのです。

料金が分かれているため、もしも不妊治療の体外受精時に採卵を行って多くの良質な卵子が取れたという場合には、採卵費用などがかからず卵子凍結費用だけですみます。

凍結卵子の融解後には顕微授精が行われます

卵子の凍結は、卵子の老化が始まるのが30歳前後といわれているので、その前に行われることが推奨されています。

そして不妊治療を受ける人は35歳以上に多く、今では25人に1人が体外受精で生まれているというほど体外受精を受けている人が多いといわれています。

体外受精が身近になってきている今、将来妊娠を望んだ時に老化した卵子ではなく質の良い卵子で受精できるという安心感が得られることが卵子凍結のメリットです。

卵子凍結後には一般的に顕微授精が行われます。

顕微授精は採取後に選ばれた質の良い精子を顕微鏡下で卵子内に注入する治療で、受精が成功して胚が作られたときには子宮内へ胚が移植されるのです。

この顕微授精を行うためは約30～50万円の費用がかかるといわれています。

また凍結していた卵子の融解にかかる費用は約2万円～といわれ、卵子凍結時だけでなく妊娠を希望した時にも費用がかかるのです。

顕微授精や卵子の融解にかかる費用も保険が適用にならない治療のため、基本的には全額自己負担になります。

ただ、顕微授精の費用は各自治体からの助成金がもらえる場合があります。

不妊治療開始時の女性の年齢や世帯の所得、助成金の回数など制限はありますが、初回の顕微授精の治療に30万円、2回目以降も15万円などの助成金をもらえることもあるので、お住まいの自治体に確認してみましょう。

不妊治療には100万円以上の費用がかかる場合が多いといわれます

不妊治療にはタイミング法や人工授精、体外受精、顕微授精などがあります。

検査で病気などの理由が見つからなかった時には、不妊原因不明のためタイミング法からステップアップして順番に治療を受けることになるのが一般的です。

タイミング法は保険が適用になるため1回1万円以内で行うことができる治療です。

次のステップの人工授精は保険適用外ですが1回約2万円前後から受けられます。

これらの治療でなかなか妊娠が確認できない場合や早く妊娠したい場合などには、妊娠確率が上がる体外受精に切り替えることになります。

体外受精や顕微授精は保険適用外で、体外受精が1回約20～50万円、顕微授精が1回約40～60万円と高額です。

検査や毎月の排卵時期に合わせて行う不妊治療は妊娠するまで段々と医療費が増えていくので、費用総額が100万円を超える人も多いといわれています。

原因不明の不妊には卵子の老化も含まれているため、妊娠しない理由はさまざまですが大きな原因が卵子の老化という場合も考えられるのです。

凍結した卵子は使わずにすむ場合もありますが、卵子の凍結はできる時期が限られている治療なので万が一のために行いたいという人も増えているといわれます。

保険適用外でも助成金や医療費控除などを利用できる場合があるので、できるだけ費用を抑えながら自分に必要な治療を受けられるようにすることができるでしょう。

（まとめ）卵子凍結は保険適用になる？